サブプライム問題のまとめ

サブプライムローン問題のまとめ:日々のニュースより

スポンサーサイト

上記の広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

PageTop

第4四半期決算に注意!

カウンターを見てて思うのですが、何か事件があって、その情報を書くとアクセス数が増える。つまり、「この事件ってどういうこと?」というのを知るために見に来る人が多いということだと推測しています。

ただそれでは「事後」の行動になってしまい、評論家やエコノミストや日経新聞と同じになってしまうので「事後」のことはあまりここには書きません。あくまでも「将来起こりうること」を自分なりに考え書き込んでいるつもりです。ただ書き込みは自分の頭ベースなので、非常に雑になっているため、しばしば自分でも読解不可能です(スイマセン)。「何のことか分からない」ということがあれば、どしどしコメント欄でご質問下さい。ちゃんとした質問にはちゃんと答えるつもりです。


さて本題。
気分的には市場がすべて安定化したと思いたい今日この頃ですが、そうは問屋がおろさらなさそうです。

第4四半期の各社の決算が出てきます。

サブプライムを持っている方々は、第3四半期よりざっくり20%~40%の引き当てを求められます。モルスタやシティやメリルがそう評価しちまったからしょうがないのですが、そう考えると、まだまだ目白押しです。

気になるのは
・「AAAだけどサブプライム」をたくさんもっている米国住宅校舎の方々
・四半期決算の欧州の銀行たち
・半年決算でだんまりな欧州系保険会社
・同じく半年決算の欧州のたくさんの銀行たち。
・地下にもぐっているヘッジファンド・・・

もう一波乱あって株安&円高&FEDはもう一発利下げでしょうな。
利下げでしても米国景気はすぐには回復しないんす。
2000兆円×地価下落率の逆資産効果。これが住宅バブルの怖いところ。


FC2 Blog Ranking ← 深刻な問題なのでほかの人にも教えてあげて下さい

自分のすきな言葉:
「すべて商売は、売って喜び、買って喜ぶようにすべし、売って喜ばす、買って喜ばざるも、正しき商売の道にあらず。貸借の道もまた、これと同じなり」 By 二宮尊徳
「潮が引いたとき、誰が裸で泳いでいたかがわかる」 By バフェット

※このブログはあくまでも個人的な見解であり、投資判断は各自でお願い致します。当ブログは一切の投資損益に対する責任を負いません。



スポンサーサイト

PageTop

コメント


管理者にだけ表示を許可する
 

RTCについて

(*- -)(*_ _)ペコリ

いつも参考にさせていただいております。

不躾ながら、おじ様の見解についてお伺いいたしたく、コメントさせていただきます。

「Resolution Trust Corporation(又は似たような受け皿機関を新設して)をS&L危機のときと同じように、サブプライムの受け皿とするべきである」

と、米国の上院議員その他一部エコノミストから声が上がっている模様ですが、σ(-_-)ワタシとしては、実現可能性にかなり疑問を持っています。

理由:やったが最後、あっちこっちから訴訟の嵐のような気がして・・・(あと、実務的にも難しいような気がして・・・)

おじ様におかれましては、RTC(又はそのようなもの)を使ってサブプライムの処理を行うことについて、どのように考えられますでしょうか?もし現実にそのような手段がとられた場合、どこにどのような影響が(良い影響及び悪い影響)生じることが予測されるでしょうか?


σ(・_・)の見識不足で、実は何らかの方法で、ある程度有効にワークさせることも可能なんでしょうか??処理のスキームが固まっていない中、そんな漠然とした質問・・・という部分もおありかと思いますので、もし、こういうスキームで処理したとしたら・・・というレベルで結構ですのでご教示いただければ幸いです。

追伸:お言葉に甘えさせていただいて、σ(・_・)のブログに事あるごとにリンクをべたべた貼らさせていただいております。今後ともよろしくお願いいたします。

りおち | URL | 2008年01月27日(Sun)02:06 [EDIT]


Re:RTCについて

りおち様、コメントありがとうございます。

サブプライム問題に限って言えば、サブプライムローンを裏づけとるするCDOが数百億円過去に発行され、地価の下落から延滞が増える見通しでそれらCDOの価格が下落、さらにそれらの流動性が全くなくなってしまい、さらに価格が下落しているという構図という理解でよろしいでしょうか。

RTCについては、日本の不良債権処理を参考にしています。今は米国の大手金融機関は自分で頑張って処理をし、足りないお金は中東などから調達しています。

もし資本を調達できなくなった場合、最後に出てくるのは政府です。問題の金額がものすごく大きいため、金融機関だけではRTCはつくれません。仮に作ったとしても、ご指摘の通りその合理性を示すのは難しく株主から訴えられるとおもいます。

細かいスキームは分かりませんが、頑張るところまで皆自分で頑張って、どうしようもなくなったら政府が出てくる、政府が公的資金を注入するとなると政治的な問題となって政治がモメます。

ポイントは、「もう政府じゃないとどうしようならない」という認識が出来上がることだと思います。私的な組織では金額な大きさからいって対応は苦しいと思うのですが。

Tennisnotsubo | URL | 2008年01月28日(Mon)09:28 [EDIT]


上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。